建築関係の求人にはどんなものがある?職種ごとに内容を確認しよう

ひとことで「建築関係」といっても、図面を引くものから現場で職人に指示を出すもの、出来上がった設計図を元に見積もり額を算出するものや、建物を受注するための営業活動を行うものなど、さまざまな求人があります。

本記事では、建築関係の求人について、5つの職種に絞って特徴や必要な資格の有無、平均年収など確認していきます。

建築の求人の種類

建築の求人について代表的なものは、以下の5つになります。

  • 建築施工管理、建築設計
  • 設備施工管理、設備設計
  • 積算
  • 品質管理、安全管理
  • 建築営業

建築の求人の特徴は、図面を引くような仕事は建築士などの資格が必要とされることから、未経験の方の転職は難しいのが一般的です。

どうしても転職したい場合は、専門学校に通って資格を取得してから転職を目指すのもよいでしょう。

その他、資格を必要としない職種に就職してから、数年後に希望の職種への配置換えを希望するといったキャリアも考えられます。

こうした場合、闇雲に転職活動を行っていては、目的を達せられない可能性が高いため、それぞれの職種についてどんな仕事をするのかよく確認しておく必要があります。

そこで、建築の求人にはどんなものがあるのか、見ていきたいと思います。

建築施工管理、建築設計

簡単にいうと、

  • 建築設計:建物の図面を引く
  • 建築施工管理:現場で設計図や仕様書通りに建築が進んでいるかを管理・監督する

という仕事です。

建築施工管理、建築設計に必要な資格

建築設計は、一級建築士や二級建築士の資格を保有していないと仕事ができません。

また、建築施工管理においても、建築施工管理技士(1級または2級)の資格が必要なケースが多いです。

いずれについても経験者を対象とした採用が多くなっています。

建築施工管理、建築設計の平均年収

doda2018年版「平均年収ランキング」によると、設計(建設/土木)の平均年収は442万円となっています。

全体の平均年収は414万円なので、平均よりやや高い水準となっていることが分かります。

設備施工管理、設備設計

空調など建物内に配置する機械や設備の設計や、工事中の施行管理をする仕事です。

設備施工管理、設備設計に必要な資格

いずれの職種においても必須の資格はありません。しかし、管工事施工管理技士や建築設備士などの資格があれば、転職で有利になったり、資格手当などで収入が増える可能性もあります。

建築設計、施工管理と同じく経験者の採用が多い傾向にあります。

設備施工管理、設備設計の平均年収

Dodaの平均年収ランキングにおいて、「設備設計や設備施工管理」を対象とする職種カテゴリは用意されていませんでした。

おおむね建築設計や建築施工管理と同程度と考えて問題ないでしょう。

積算

積算とは、設計図や仕様書から材料や数量を算出し、合計額を算出するという仕事です。

積算に必要な資格

建築資材の相場や建築工事の工程に関する専門知識などが必要です。ただし、積算用のソフトが導入されている企業では、未経験者を採用しているケースもあります。

また、業務に取り組むにあたり必須の資格はありませんが、「建築積算士」という専門の資格があります。

お金の計算をするため、責任も大きく、そうした資格を保有していることをアピールすることで採用の可能性を上げることができるでしょう。

積算の平均年収

doda2018年版「平均年収ランキング」によると、測量/積算の平均年収は385万円となっています。

全体の平均年収は414万円なので、平均よりやや低い水準となっていることが分かります。

品質管理・安全管理

品質管理や安全管理の仕事は、一般的には建築施工管理の中に含まれています。

品質管理では現場が設計書や仕様書通りに進んでいるかどうかを確認し、その状況を写真に撮るなどして記録を残します。

また、安全管理は現場で事故が起こらないように対策するもので、機材の点検や作業員の健康チェック、整理・整頓、朝礼などを行います。

品質管理や安全管理に必要な資格

必須の資格はありませんが、現場の種類に応じて建築施工管理技士や土木施工管理技士などの資格があると採用されやすくなるでしょう。

品質管理や安全管理の平均年収

doda2018年版「平均年収ランキング」によると、施工管理 (建設/土木)の平均年収は448万円となっています。

全体の平均年収は414万円なので、平均よりやや高い水準となっていることが分かります。

建築営業

建物の建築に関する請負契約(もしくは不動産売買契約)を受注するための営業活動を行います。

建築営業に必要な資格

建築物についてお客様に説明する必要があるため、建築に関する幅広い知識が求められますが、資格の有無は重視されません。

ただし、不動産営業を兼ねる場合、事務所ごとに一定人数の宅地建物取引士の資格者が必要です。

契約が決まらなければ建築もないため、重要な役割を担うことになります。

建築営業の平均年収

doda2018年版「平均年収ランキング」によると、営業―建設/不動産の平均年収は429万円となっています。

全体の平均年収は414万円なので、平均よりやや高い水準となっていることが分かります。

なお、建築営業は一般的に歩合制が取られていることが多く、成績を挙げれば年収をどんどん高くしていけますが、逆に成績が挙がらないと年収が下がってしまいます。

建築関係の求人では経験者や資格保有者が有利

建築関係の主要な求人について、ご紹介しました。

設計や施工管理においては、建築に関する深い知識が必要とされることから、経験者や資格保有者を求めている傾向にあります。

とはいえ、中には未経験からでも採用している企業・職種もあります。

まずはそうした求人に絞って転職活動を行い、数年後に実際にいきたい企業や職種への転職を考えてみるのも一つの方法です。

投稿者: 逆瀬川 勇造

明治学院大学卒。地方銀行勤務後、転職した住宅会社では営業部長としてお客様の住宅新築や土地仕入れ、広告運用など幅広く従事しました。2018年よりP.D.Pを設立。WEBを通して不動産に関する問題解決を目指します。 保有資格:宅建士、FP2級技能士(AFP)、住宅ローンアドバイザー、相続管理士