不動産営業の求人の見方を解説!特徴や注意点は?

「年収1,000万円も可能!」や「平均年収600万円超」など、特に収入面において魅力的な言葉が躍ることの多い不動産営業の求人。

転職することを前提に不動産営業の求人票を見る場合、どのような点に注目するとよいのでしょうか。

本記事では、不動産営業の求人について、求人票の見方や特徴、注意点などお伝えしていきます。

賃貸営業か仲介営業かを決めておこう

不動産営業の求人に応募するのであれば、まずは賃貸営業か仲介営業かを決めておくとよいでしょう。

同じ不動産営業という括りではありますが、仕事の内容や給与面など異なる部分が多いからです。

採用する側から見ても、「賃貸と仲介両方検討しています」というより、「○○という理由で売買仲介を希望しています」などと伝えた方が効果的だといえます。

会社によっては、同じ会社内に賃貸仲介の部と売買仲介の部があることもあります。

この場合もどちらを希望するのかを、事前にはっきりさせておくことをおすすめします。

不動産営業の求人票で確認しておきたい点

では、不動産営業の求人を見る際に、どんなところに注目すればいいのでしょうか。最低限、以下の3つは確認しておくべきです。

飛び込み営業や電話セールスの有無を確認

不動産営業のスタイルとして、来社したお客様を担当するのと、飛び込み営業や電話セールスでお客様を見つけるのとでは営業の大変さに大きな違いがあります。

前者の場合、会社が集客のシステムを作ってお客様を集める努力をしているのに対し、後者は営業個人に任せて会社はあまり集客に力を入れていない可能性があります。

求人票に「完全反響型」などと書かれていれば、会社として集客に力を入れている可能性が高いです。

また、仕事内容欄などに書かれている「営業の一日の流れ」を見ると、どのように集客をしているかわかります。電話や訪問の時間が長すぎる場合は、要注意かもしれません。

宅建免許の更新回数を確認

宅建免許の更新は1995年以前は3年に1度、1996年以降は5年に1度となっており、更新回数を見ることで、不動産事業の営業歴の長さを見ることができます。

基本的には、長く運営しているということは、それだけ長くその地方で受け入れられてきたことを意味しています。そのため、将来も長く安心して働ける可能性が高いでしょう。

宅建免許の更新回数は、求人票やホームページの会社案内などで「東京都免許知事(〇〇)××号」などと書かれており、この「(○○)」の部分で確認できます。

基本給を確認

不動産営業の求人で必ず確認しておきたいこととして、収入面が挙げられます。

年収例や平均年収では1,000万円超など高い額が提示されている会社でも、当然のことながら営業成績が悪ければ基本給しか貰えません。

つまり、契約した件数や目標達成のインセンティブや賞与がなければ、他の業界とそうたいして変わらない年収になります。

求人票に書かれた基本給を見て、成績が悪いときでも最低限、その額で生活していけるかを確認しておくとよいでしょう。

不動産営業の求人票で注意しておきたいところ

最後に、不動産営業の求人票を見るときに注意しておきたいところをお伝えします。

平均年齢が低い会社は離職率が高い?

不動産会社によっては、平均年齢○○歳など、社員の若さをアピールしていることもあります。

確かに、20代・30代の方にとっては、若い人が多い方が楽しく仕事できる気がしますし、若さを感じる職場は勢いのあることが多いです。

しかし、若い社員が多いということは、離職率が高い会社である可能性も考えられます。

例えば、設立から30年経っているのにも関わらず、平均年齢が20代~30代前半ということであれば、営業ノルマが厳しいなどを理由に社員が長年定着しづらくなっている会社かもしれません。

こうした会社の採用試験を受けるときは、口コミサイトなどで離職率についての情報を探してみるとよいでしょう。

平均年収や年収例に注意

不動産営業の求人票では「平均年収1,000万円超」、「3年目の年収700万円」などと、魅力的な平均年収や年収例が書かれていることがあります。

それ自体は嘘ではないでしょうが、一部のスタープレイヤーが稼いでいるだけということも少なくありません。

先述した通り、年収を見るときはまずは基本給がいくらかを確認するようにしましょう。

なお、高額年収が実現できるということは頑張ったら頑張った分だけ報酬が貰えるということでもあり、こうした記載のある会社が悪いというわけではありません。

あまりに好待遇な内容に注意

不動産会社によっては「入社時に100万円支給」といった好待遇な内容が記載されていることがあります。

これも離職率の高さを疑った方がよいかもしれません。

もちろん、どうせ転職するならできるだけ好待遇な会社であるほうがよいですが、そのことだけを理由に入社するのは考えものです。

こうした会社についても、会社説明会や面接で会社の雰囲気を探るとともに、口コミサイトなどで離職率など会社の雰囲気に関する情報を探してみるとよいでしょう。

平均年収や待遇面以外もしっかり確認しよう

不動産営業の求人について、求人票を見る時に確認しておくべき点と注意しておくべき点を中心にお伝えしました。

昨今は人手不足もあり、不動産会社側もお金をかけて積極的に採用を行っていることが多いです。

しかし、「平均年収」や「年収例」、「待遇面」だけで決めてしまうと、後々後悔することになるかもしれません。

本記事でご紹介したように、年収についてはまずは基本給を確認するとともに、条件面については口コミサイトなどで事前に情報を仕入れてから入社する会社を決めることをおすすめします。

投稿者: 逆瀬川 勇造

明治学院大学卒。地方銀行勤務後、転職した住宅会社では営業部長としてお客様の住宅新築や土地仕入れ、広告運用など幅広く従事しました。2018年よりP.D.Pを設立。WEBを通して不動産に関する問題解決を目指します。 保有資格:宅建士、FP2級技能士(AFP)、住宅ローンアドバイザー、相続管理士